要員管理ってなに?【その4】各種指標 [コンサル]
本日は、お約束の「生産性の指標」や「労務費率」等の各種指標のお話になります。
さて・・・
え~~~いきなり本文?! (@_@) パチクリ
そうであります (`-´ )ゞ
まずは、生産性から…
生産性とは、人と資本を活用したかの度合いでして…付加価値を使って考えるとてっとり早いかも?!
労働生産性=付加価値÷従業員数
(付加価値=売上高-直接変動費(材料費・外注費等))
労働生産性=(売上高÷従業員数) × (付加価値÷売上高)
↓ ↓
一人当たり売上高 付加価値率
※ 数学的に約分すると最初の式になるのであります。
分数にすると、分かりやすいのでありますが、HTMLの
では表記しにくいという点で…(ごめんなさい)
この式からは、一人当たりの売上高や付加価値率を算定できます。
従業員数を算定するの当たり、短時間で働いている人の場合は、4時間労働=0.5人というように置き換えて計算します。
労働生産性=(有形固定資産÷従業員数)×(付加価値÷有形固定資産)
↓ ↓
労働装備率 設備生産性
この式からは、労働装備率と設備生産性を算定できるのでありますが、平たくいうと、新しい機械を投入した場合にどれだけの生産性を産むかを見る場合に使う指標でありますよ。
労働生産性改善のためには、上記算式中の「売上高」・「付加価値」を増やし、「従業員数」を減らし、「設備投資」を増やせば良いのです。言葉に書くと簡単なのですがねぇ…
生産性を上げる為、むやみに設備投資して、従業員数を減らすと、どういうことになるか分かります?
NC旋盤なんかその例であります。一定の精度までであれば、NC旋盤で賄えますが、それを超えるミクロン単位の精度を要求されると、お手上げ状態になります。
ヽ(  ̄д ̄;)ノ オテアゲー
さらには、熟練工の技術が次世代に受け継がれないことになります。
要は、限度の問題なんですけどね。
付加価値の増加は、①売り上げ単価を上げる、②利益が得られる商品を売り出す、③単位当たり外注費・材料費の削減や仕入単価を安くする、④手作業から機械加工に切り替えることにより不良品の発生率を抑える、⑤製造工程の短縮・効率化(トヨタのカイゼン運動)等、思案することになります。
④は、熟練工の技術の伝承と相反する項目であり、⑤はやり過ぎると、そこで働く人員のことを考えていない面があるとされます。
ここをどう見切るかで、その企業の将来が変わってくる大事なところでもありますが…う~~ん!
労働分配率は最低50%以下、言い換えれば人件費の2倍以上の稼ぎ(限界利益)がないと資金繰り上はシビアになってくるのも事実なんです。
続いて、人件費率や労働分配率であります。
人件費率=人件費 ÷ 売上高
ここでは、人件費=総額人件費と考えるとよいでしょうね(^^)
売上高に対して人件費がどれだけかかったかを示す指標。この比率が大きいほど、人件費の負担が重く、逆に、この比率が小さいほど、人件費の負担が軽いことを示します。←(当たり前)
何とかして、労働分配率を少しでもこれを下げたいわけなのですが… そのためには、「人件費」を小さくするか、「売上高」を大きくするか?
売上を伸ばしたいなら直結するのは、給与を上げることなのですが…
この不況下、給与を上げることは難しい…
この不況スパイラルをどうにかしないと、かなり厳しい状況なのです。
もしもし…聞いてる? 麻生クン 舛添クン!
労働分配率は、次の式で計算できます。
労働分配率=人件費 ÷ 付加価値
経営状況の指数(目安です)
労働分配率 経営の状態
~30% 良 ワ~イ
30%~40% やや良
40%~45% 普通
45%~50% やや不良
50%~ 不良 キツイ
人件費が大きくなり粗利益が小さいと労働分配率は大きくなり、利益率が低下、経営状態が悪化することになります。
o(;△;)o エーン
経営状態を良くするには、人件費以上のペースで粗利益が上昇していかなければならないことになるので、頑張らないといけないのであります。
なにを頑張るの?!
そりゃ…付加価値を上げる方策を考えて実行しないとね(^_-)-☆
最後に紹介する指標としては、適正労働分配率であります。
図をクリックすると大きくなります。
(⌒・⌒)ゞ イヤァ~ 式が複雑ですよって、手持ちのレジュメからコピーしちゃいましたよ。
ここまでが、基本情報となります。ここからが、基本情報を基にしてのおきらく風アレンジなのでありますよ!
目標設定率について、やみくもに設定しても達成不可能な数値となりかねない訳で…
また納品先から、単価を下げるように頭を押さえられる現状を考えれば、粗利益の何割を労働分配率と決めて目標数値を逆算してこれぐらいであれば実現が可能であると想定した上で、再度適正労働分配率を決定する方が、中小企業の社長さんには理解しやすいかと♪
これらの、指標(数値)の主たる守備範囲は、公認会計士さんのお仕事であります。
税理士さんもやるのでありますが…(^^ゞ
その数値を基にあれこれ考えることになるのですが、その考察については次のエントリーといたしまする♪
↓ ここまでお読み頂きましてありがとうございました。
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まずは、生産性から…
生産性とは、人と資本を活用したかの度合いでして…付加価値を使って考えるとてっとり早いかも?!
労働生産性=付加価値÷従業員数
(付加価値=売上高-直接変動費(材料費・外注費等))
労働生産性=(売上高÷従業員数) × (付加価値÷売上高)
↓ ↓
一人当たり売上高 付加価値率
※ 数学的に約分すると最初の式になるのであります。
分数にすると、分かりやすいのでありますが、HTMLの
では表記しにくいという点で…(ごめんなさい)
この式からは、一人当たりの売上高や付加価値率を算定できます。
従業員数を算定するの当たり、短時間で働いている人の場合は、4時間労働=0.5人というように置き換えて計算します。
労働生産性=(有形固定資産÷従業員数)×(付加価値÷有形固定資産)
↓ ↓
労働装備率 設備生産性
この式からは、労働装備率と設備生産性を算定できるのでありますが、平たくいうと、新しい機械を投入した場合にどれだけの生産性を産むかを見る場合に使う指標でありますよ。
労働生産性改善のためには、上記算式中の「売上高」・「付加価値」を増やし、「従業員数」を減らし、「設備投資」を増やせば良いのです。言葉に書くと簡単なのですがねぇ…
生産性を上げる為、むやみに設備投資して、従業員数を減らすと、どういうことになるか分かります?
NC旋盤なんかその例であります。一定の精度までであれば、NC旋盤で賄えますが、それを超えるミクロン単位の精度を要求されると、お手上げ状態になります。
ヽ(  ̄д ̄;)ノ オテアゲー
さらには、熟練工の技術が次世代に受け継がれないことになります。
要は、限度の問題なんですけどね。
付加価値の増加は、①売り上げ単価を上げる、②利益が得られる商品を売り出す、③単位当たり外注費・材料費の削減や仕入単価を安くする、④手作業から機械加工に切り替えることにより不良品の発生率を抑える、⑤製造工程の短縮・効率化(トヨタのカイゼン運動)等、思案することになります。
④は、熟練工の技術の伝承と相反する項目であり、⑤はやり過ぎると、そこで働く人員のことを考えていない面があるとされます。
ここをどう見切るかで、その企業の将来が変わってくる大事なところでもありますが…う~~ん!
労働分配率は最低50%以下、言い換えれば人件費の2倍以上の稼ぎ(限界利益)がないと資金繰り上はシビアになってくるのも事実なんです。
続いて、人件費率や労働分配率であります。
人件費率=人件費 ÷ 売上高
ここでは、人件費=総額人件費と考えるとよいでしょうね(^^)
売上高に対して人件費がどれだけかかったかを示す指標。この比率が大きいほど、人件費の負担が重く、逆に、この比率が小さいほど、人件費の負担が軽いことを示します。←(当たり前)
何とかして、労働分配率を少しでもこれを下げたいわけなのですが… そのためには、「人件費」を小さくするか、「売上高」を大きくするか?
売上を伸ばしたいなら直結するのは、給与を上げることなのですが…
この不況下、給与を上げることは難しい…
この不況スパイラルをどうにかしないと、かなり厳しい状況なのです。
もしもし…聞いてる? 麻生クン 舛添クン!
労働分配率は、次の式で計算できます。
労働分配率=人件費 ÷ 付加価値
経営状況の指数(目安です)
労働分配率 経営の状態
~30% 良 ワ~イ
30%~40% やや良
40%~45% 普通
45%~50% やや不良
50%~ 不良 キツイ
人件費が大きくなり粗利益が小さいと労働分配率は大きくなり、利益率が低下、経営状態が悪化することになります。
o(;△;)o エーン
経営状態を良くするには、人件費以上のペースで粗利益が上昇していかなければならないことになるので、頑張らないといけないのであります。
なにを頑張るの?!
そりゃ…付加価値を上げる方策を考えて実行しないとね(^_-)-☆
最後に紹介する指標としては、適正労働分配率であります。
図をクリックすると大きくなります。
(⌒・⌒)ゞ イヤァ~ 式が複雑ですよって、手持ちのレジュメからコピーしちゃいましたよ。
ここまでが、基本情報となります。ここからが、基本情報を基にしてのおきらく風アレンジなのでありますよ!
目標設定率について、やみくもに設定しても達成不可能な数値となりかねない訳で…
また納品先から、単価を下げるように頭を押さえられる現状を考えれば、粗利益の何割を労働分配率と決めて目標数値を逆算してこれぐらいであれば実現が可能であると想定した上で、再度適正労働分配率を決定する方が、中小企業の社長さんには理解しやすいかと♪
これらの、指標(数値)の主たる守備範囲は、公認会計士さんのお仕事であります。
税理士さんもやるのでありますが…(^^ゞ
その数値を基にあれこれ考えることになるのですが、その考察については次のエントリーといたしまする♪
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2009-01-23 19:18
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